【オフショア開発失敗事例】機能の半分が未完成の状態で開発が一方的に終了

こちらの事例は、オフショア開発Aでシステム開発を行なっていたが、機能の半分ほどが未完成の状態でオフショア開発会社Aが以後の開発は対応できないと一方的な態度になったプロジェクトです。
困り果てたお客様が弊社にお問い合わせして、以後の対応を行いました。
対応した時の状況は、機能が半分ほどの開発が終了しており、終了した機能についてもテストは未完了の状態でした。

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プロジェクトの主な問題

このプロジェクトでは、複数の問題が存在していました。

ドキュメントや仕様書が存在していなかった

まずドキュメントや開発仕様書が存在していませんでした。つまり、依頼者と開発会社でどのようなシステムを開発するか認識があっていない状態です。
デザインファイルが存在していたため、かろうじて開発の概要が把握できる程度です。

納品物の記載が曖昧だった

開発仕様書が存在していない問題と重複する部分もありますが、開発仕様書が存在しないため、契約書についても納品物が明確に記載されていませんでした。
そのため、開発会社の納品の状態を客観的に問題がある状態を判断できない状態でした。

失敗の解説

このプロジェクトでは、多くの問題がありますが、一番大きな問題は機能要件の詳細を記載した開発仕様書を作成していなかった事です。
そのため、契約書に記載された納品物が曖昧になり、トラブルが起こった時にオフショア開発会社が一定以上の対応をしない選択肢を取る事が出来ました。
開発前の機能に対しての認識合わせが足りず、大きな失敗につながったプロジェクトです。
結果、お客様は対応できず、プロジェクトは失敗しました。
このプロジェクトでは、依頼した半分の機能が未開発のまま納品になってしまったことで、大きなトラブルに発展した事例ですが、オフショア開発ではこのような納品物の状態に関するトラブルが発生することは少なくありません。

具体的な対策方法

このようなプロジェクトで、トラブルが起こってから納品物について認識合わせをしても、解決することは困難でしょう。
遅くとも開発開始前に、納品物の状態について詳細を記載した開発仕様書を作成しておく必要があります。

その後のプロジェクトの経過

まず、オフショア開発会社Aの対応が一方的なため、法的な措置を検討してはどうかとお客様に伝えました。しかし、弊社にお問い合わせまでにご自分で交渉していたため、かなり疲弊しており、オフショア開発会社Aへの対応より、プロジェクト自体を前に進めたいとのことで、法的な措置は断念しています。プロジェクトを前に進めるため、必要なことはシステムの状況を整理することが必要でした。
開発仕様書が存在しないため、まずはオフショア開発会社Aから情報を引き継ぐ必要がありました。
何度か、システムの情報をやりとりをして、情報を引き継ぐ事が出来ました。
次に、今後のシステム開発を進めるために、仕様設計書を作成する必要があります。
開発仕様書が曖昧なままだと、次オフショア開発を行う時も同様のトラブルが起こる可能性があるからです。
オフショア開発会社Aは開発した機能についてもテストが未実施だったため、テストを行い不具合を調査する必要がありました。
上記の対策を行い、システムの状況を調査して、開発仕様書を作成しました。
システムの機能について正確な状態を把握して、プロジェクトをリリースまで行うことが出来ました。